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「旧アルギニア建国」
中国大陸で長きに渡った内戦が終結した1949年、第一回西中大陸大会が開催され、12月25日中国大陸西側にヨーロッパ諸国の管理の下、西アルギニア社会主義共和国連邦(漢名亜琉魏仁亜)の樹立が宣言された。
(当時のアルギニアは西アルギニア社会主義共和国連邦、東アルギニア王国、南クルクス人民共和国に分断された)
しかしそのわずか4ヶ月後の4月、初代大統領であるモルドバ・ベラルーシが死去した。
ベラルーシの死後、共産党内での権力闘争の末、ミハエル・ランドルフが権力の座についた。彼は国家革命を唱えた側近、政治家などを次々排除し、独裁権力を握った。
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富国兵器増大化計画」
ランドルフは先の内戦により荒廃した土地に次々に建造物を建設し、富国政策を進めた。
1957年から 第一次強国政策 が始まり、鋼鉄生産の増強、農業の肥大化、機械化に重点を置いた 工業化が達成された。
しかし大規模インフラの建設には、国家革命に賛同しようとした農民、共産党員たちなどの囚人労働者を動員し非難の声もあがった。
ランドルフ時代には、多くの軍人、国民が死刑、もしくは流罪により粛清された。この頃には、罪人の受け入れ先として大規模な強制収容所などが整備された。
これによる犠牲者には諸説あるが、当時の報告によると、死刑判決を受けた者だけでも約60万人とされる。
「独裁主義の崩壊」
この時期の西アルギニアは経済建設期にあり、深刻な戦争には耐えられないと考えていた。そこでランドルフは西方の安全保障を確保するために1961年、それまで敵対していた国々と不可侵条約を結び、同年の南アルギニア内戦の際一方的に条約を破棄するとともに侵攻し、南クルクスの北半分を占領した。また東アルギニアに圧力をかけ、親西政権の樹立を要求し、その回答を待たずに進駐した。さらに親西政権を組織し、これを併合しアルギニア社会主義共和国連邦の樹立を宣言した。(アルギニア事変)
これらの行動がヨーロッパ諸国の反感を買いヨーロッパ.オーストラリア連合軍がアルギニアに対して宣戦布告、大規模な戦争が始まった。(欧亜戦争1962～1967)この戦争でアルギニアは大敗、ランドルフが暗殺され、独裁政権が崩壊しヨーロッパ.オーストラリア諸国によるポーレンス宣言を受諾し、賠償金として20億$と西側半分の領土を失い、海軍、空軍は解体された。
「連邦制の動揺」
戦後、国内では封印されていた民族問題の先鋭化と各共和国の主権拡大を要求する動きが生まれた。1968年12月には大規模民族暴動であるアルバス開放運動が発生した。
1968年からは南クルクスを巡って大規模な紛争が発生、グルジア共和国やローレンス共和国内でも民族間の衝突が起きた。また1969年2月11日には反アルギニア連邦の急先鋒と見られていたブリトア共和国が連邦からの独立を宣言、当時の政権は経済制裁を実施し宣言を撤回させたものの同年月3月2日にはストニア共和国が、5月4日にはアラビア共和国が独立を宣言した。こうした民族運動の高揚と連邦からの自立を求める各共和国の動きは連邦の大統領であるルイン・セブルスへの不満もあったが、連邦議会で保守派との抗争に敗れた急進改革派が各共和国議会に移り、そこでそれらの運動を指揮しているようだった。
特にアルギニア連邦の全面積の70%、全人口の43%、そして他の共和国と比較して圧倒的な経済力を擁する東方アルギニア共和国の元首に急進改革派フローラモ・ファイセンが就任したことは大きな意味を持っていた。
従来の中央集権型の連邦制が動揺する中でアルギニア連邦が有していた権限を各共和国へ大幅に移譲し、主権国家の連合として連邦を再編するという新構想を明らかにした。
その上でまず枠組みとなる新連邦条約を締結するため各共和国との調整を進めた。1970年1月23日には新連邦条約締結の布石として連邦制維持の賛否を問う国民投票が各共和国で行われ、投票者の70.1%が連邦制維持に賛成票を投じることとなった。
この国民投票の結果を受け4月1日、東方大統領フローラモと国民投票に参加した11つの共和国の元首が集まり、その後各共和国との間に新連邦条約を締結し、連邦を構成する各共和国への大幅な権限委譲と連邦の再編を行うことで合意した。
その際、国名をそれまでの「アルギニア社会主義共和国連邦」から社会主義の文字を廃止し、「アルギニア主権共和国連邦」に変更することも決定された。
「領土の返還」
ポーレンス宣言により失った西方領土だったが、アルギニア主権共和国連邦への改変とともに、ヨーロッパ前線基地の設立を条件に返還
南クルクスをめぐって争っていたグルジア、ローレンスを併合し、南クルクス一帯を獲得した。
「国称の変更と軍隊の設置」
1971年４月１日を記念し、「アルギニア主権共和国連邦」から主権の文字を廃止し、「アルギニア共和国連邦」に変更することを決定した。
今までの陸軍はそのままに、新たに空軍、海軍の設置を宣言した。
「東部侵攻」
1973年1月19日、連邦政府は混在している中華大陸東側への進行を正式に発表した。
先の戦争時代の緊張が蘇ったが、欧州が冷戦下にあったため軍事政策を行わず、その結果1975年2月6日、無事に東部一帯を併合した。
近年背景には王都による圧力が関係していたという書物や、他の戦争と王都の関連書等が見つかり、
王国建国から現在に至るまで王都が政治等を裏で動かしていたのではないかと思われている。
「1880計画」
1880年1月1日、政府は第二次海軍増強計画を発表し、当時保有していた艦艇数の２倍近くにも上る３６隻を建艦させた。
これにより当時は鋼鉄類の高騰し、各地で鉄不足が問題となった。
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